評価系の特許 特許の特徴 �@ 特許の特徴 �A 特許の効果 リスク系の特許 特許の特徴 �B 特許の効果	評価系の特許 特許の特徴 �@ （特許第6216903号、第6236564号、第6236570号） 　これまでの人事評価は、評価項目の順に従って評価をするだけで、それらの評価が「正しいのか、間違っているのか」を判別できませんでした。 　本特許では、これらの評価項目をマトリクスのグループに分類し、各グループ内の評価値同士を比較することで、「同じ値でなければならないもの」、または「同じ値になってはならないもの」がピンポイントで判別できるため、評価者による評価値の適否や妥当性、またこれらにより評価対象者の得手不得手が認識できるようになりました。 （ ※ 画像をクリックすると、新しいページで画像が拡大されます。） 特許の特徴 �A （特許第6603388号、第6574928号） 　本特許では、これまでの抽象的な質問事項を、複数の具体的な質問事項に細分化し、その細分化した質問事項の評価値が予め設定した序列の通り（以下表では難易度順）に並んでいるかどうかをピンポイントで判別できるようになりました。 　本特許を利用することで、評価者による評価値の適否判別が可能、また評価対象者の得手不得手（質問事項のどの段階までが達成でき、どこから達成できなくなったか）が明確に認識できるようになります。 （ ※ 画像をクリックすると、新しいページで画像が拡大されます。） 特許の効果 　本特許のマトリクス対比機能（評価値同士の比較）により、評価値の問題値や異常値が見える化できるようになったため、正しい評価値を導き出すことができるようになります。 　これらにより、ご導入企業様においては、以下のようなさまざまなメリットが発現します。 特許の導入効果 �@ 本特許では、これまでのようなバラバラな評価結果ではなく、「評価値同士の比較」ができるようになったため、評価者においては「自身の評価に誤りがないかをチェックできる（評価の問題点の見える化）」、また評価対象者においては「自身の特性がチェックできる（得手不得手の見える化）」という、これまでの評価とは異なる新らしい観点・視点による評価値のチェックが可能になります。 �A 「評価値同士の比較」により正確な評価値が算出できるため、集団内における評価対象者の適正な順位を表示することができます。各評価項目の順位を表示することで評価対象者は自身の弱点がわかるため、特段の管理や教育をしなくても自主的な職能開発やモチベーションアップが可能になります。 �B 正確な評価値の算出および順位化機能により、各種処遇へのフィードバック体制の透明化が可能になるため、労使双方が重要視する労務管理の公正化が、どのような企業様でも容易に実用できるようになります。 �C 「評価値同士の比較」による正確な評価値の算出により、組織体および組織人の必須要件たる明確な目標管理（評価項目の結果数値と目標値）が可能になります。評価対象者は明確な目的意識と問題意識の下で、計画に基づき着実に成長できるため、組織体も評価対象者も共にレベルアップすることができます。 �D 「評価値同士の比較」による正確な評価値の算出により、トラブルが多発するリストラ時の指名においても、リストラ実施企業様はリストラ対象者に対し、リストラの根拠たる職能の順位表示や意欲低落の傾向などを見える化することができます。
	リスク系の特許 特許の特徴 �B （特許第6279117号、特許第6450033号、特許第6571857号） 　現在、退職リスクやパワハラリスクなど、仕事上のリスク管理の重要性が注目されていますが、「何から手をつけたらいいのかわからない」、「リスク管理のために新たな工数を増やすことは難しい」などの理由により、「リスクの発生は運まかせ」という企業様が多く見受けられます。 　本特許は、現在各企業様で実施されている人事評価の情報を、データベースまたはＡＩなどを利用してリスク情報に変換できる（リスクの見える化）ことが特長であり、本特許を利用することで、“既存の勤務評価”を実施するだけで、従業員一人ひとりの“個人リスク”が抽出できるため、“リスク抽出のための新たな工数”（リスクアンケートなど）は必要なく、企業や従業員に負担をかけることなくリスク管理ができるようになります。 ＜付記＞ 本特許では､労務リスク､法務リスク､財務リスク､システムリスク､災害リスクなど､組織に関わるさまざまなリスクを見える化することができます。また就職希望者に関するリスク（早期退職リスクやメンタルリスクなど）を見える化することも可能です。 特許の効果 　本特許の特徴は、「従業員の特性があらわれる人事評価データから、個々の従業員の具体的なリスクが抽出できる」というものです。 　これにより、ご導入企業様においては、以下のようなさまざまなメリットが発現します。 特許の導入効果 �@ 定期的に実施されている勤務評価結果の副産物として、評価対象者のリスク情報を見える化できるため、企業においてはリスク管理のための新しい工数（リスク調査など）は不要であり、既存の勤務評価を実施する都度、継続して評価対象者のリスク管理を行うことができます。 �A 評価対象者は、これまで知ることのできなかった、自身の仕事に潜むリスクを事前に知ることができるため、これまでのような「リスクの発生は運まかせ、失敗は経験して学べ」という、危険がつきまとう業務を行うのではなく、さまざまなリスクや失敗事例を充分に理解したうえで業務を行うことができます。（失敗の少ない組織づくりが可能になります。） �B 評価対象者の苦手な評価項目（評価値が低い項目）からリスクを見える化できるため、評価対象者にあらわれやすいリスクの芽を未然に摘み取ることができます。また評価対象者は、評価項目が達成できなかった場合の該評価項目に関するリスクや失敗事例などを知ることができるため、勤務評価における「評価項目の重要性や本質、意義」を理解することができます。 �C 従業員の教育面において、これまでの社員研修に加え、従業員一人ひとりに潜むリスクへの研修（これまで見えなかった部分の研修）もできるようになります。 �D 評価対象者は自身の苦手分野に潜むマイナス面（リスクや失敗事例）を事前に知ること、または改善することができるため、オンボーディングやエンゲージメントの向上に繋げることができます。

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